工場に消火器を設置するときの基準を簡単に説明します！

工場への消火器の設置は、検討しなければならない事が多く悩ましいところです。なぜなら、工場は生産される製品によって火災の種類が変わります。そのため、消火器の機種選定に迷ったり、付加設置が必要な場所があったりするからです。

そこで今回は、工場の消火器設置基準についての説明です。

必要能力単位による本数の算出

まず初めに、消火器の設置義務の有無を確認。工場の場合は、延べ面積１５０m2以上です。

これ以上になると消火器の設置が義務となります。それ以下の場合は、設置義務無しということで設置するかしないかは個々の判断です。

次に、必要能力単位の算出。必要能力単位を算出する計算式は工場の場合、延べ面積÷１００で小数点以下切り上げです。

例えば、延べ面積３３３３m２の場合３３３３÷１００=３３.３３となるので必要能力単位は３４。

最後に、本数の算出。メインとして考える消火器は、万能性があって消火能力のバランスのいい粉末ABC10型にします。この消火器の能力単位はA火災３、B火災７、C火災適応です。

この能力単位を、消火器の本数を増やすことによって、先程算出した必要能力単位よりも多くしなければなりません。

数値の小さいA火災を基準に計算すると、３４÷３=１１.３３。小数点以下は切り上げて、消火器の本数は１２本となります。

延べ面積１５０m2以上は義務設置

次に検討するのは歩行距離。法令により、建物のどの部分からでも、歩行距離２０M以内に消火器があるように設置しなければなりません。
さっき計算して出た本数を建物内に均等に設置して、歩行距離２０M以上となる箇所がないかを確認します。

機械などが多数配置されていたり、間仕切りが複雑な工場は、意外と歩行距離が多くなり、オーバーしてしまうことがあります。オーバーしてしまったところには、消火器を追加で設置していくことになります。

歩行距離２０m以内は厳守

続いて、特別な場所への追加。特別な場所とは、危険物、指定可燃物、電気設備がある場所と多量の火気を使用する場所です。こういった場所が工場内にあるときは、追加で消火器の設置が必要となります。

特別な場所へは付加設置

最後に、火災の種類に応じた消火器の追加。火災にはA火災、B火災、C火災という種類があります。そして、消火器にも適応非適応があります。そのため、メインとした粉末ABC消火器にプラスアルファで別なタイプの消火器を併用設置するとより効果的だと言われています。

例えば、油を多用している工場であれば、粉末系と水系の泡消火器。縫製工場など繊維が多い工場であれば、粉末系と水系の強化液消火器といった具合にです。

効果的に火を消すには、火災に適応した消火器の設置が欠かせないのです。

火災の種類に適した消火器を

以上、工場の消火器設置基準についての説明でした。